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zoom RSS マイルと消費者契約法

<<   作成日時 : 2009/03/17 13:51   >>

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私は、かなりのマイル中毒(マイラー)である。飛行機には、そうそう
乗らないが、提携カードで、公共料金、新聞なんでも支払いマイルを
こつこつ貯めている。

しかし、マイルは貯めるより、使うほうが難しい。
まず、無料航空券をゲットしようとすると、目標マイルになかなか到達せず、
到達しても、今度はなかなか希望日に無料航空券の空席がない、
そのあいだに、有効期限がきてマイル失効の憂き目にあう。

とういうわけで、航空会社も親切心からか、いろんな手段をマイル会員に
提供し、使いやすくしてくれている。そんな手段のひとつが、クーポン券。

クーポン券に一旦交換して、航空会社の系列旅行会社で、ツアーの代金の
支払にこのクーポン券を使ったりする。

ツアーをキャンセルした場合、キャンセル料は、ツアー代金の5割以内しか
受け取れないルールがある。

なのに、ツアー代金をクーポンで支払っているときに、キャンセルした場合
このクーポンは一切返してもらえないそうだ。

そして、一切クーポンを返してもらえないのは、消費者契約法に反していると
この系列旅行会社に対し裁判を起こすとの新聞記事を読んだ。

消費者契約法は、消費者と事業者の契約において、消費者を守ってくれる
頼もしい法律である。悪質商法被害などで、使われることが多い。

クーポン全部没収は、厳しいのかもと思う。旅行会社の言い分は、事前に
そういってあるのだから、無茶は言っていないという。それが、困るなら、
現金で支払ってということなのかも。

消費者としてマイルに、そして司法書士として、消費者契約法に接点がある
マイラー司法書士の私にとり、裁判の行方が気になるところである。

同じ記事の中に、国民生活センターに、「マイルでの予約に制限があり、
希望の便が取れない」と相談が寄せられているともあった。

まあ、マイルはそんなものだと思う。なにせ無料で航空券をというのだから、
そうそう無料のお客さんを乗せていたら、経営がなりたたないだろう。

やはりオマケなのだから、消費者側もあまり過度の期待をしないように、
かといって航空会社も、過度の期待を持たせることのないように。

何事も、バランスが大切な気がする。





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